【2026年11月最新】歯科衛生士の給料はいくら?平均年収・手取り・年代別の収入を解説
「歯科衛生士の給料って実際いくらくらい?」
「今の年収は平均より低い?もっと給料を上げたい!」
歯科衛生士として働いている方や、これから歯科衛生士を目指す方にとって、給料や年収は気になるところですよね。
歯科衛生士は国家資格を必要とする専門職ですが、勤務先や経験年数、地域によって収入には違いがあります。
また、月給が同じでも、ボーナスの有無や資格手当によって年収は変わります。
この記事では、歯科衛生士の平均年収・月給・初任給・ボーナスを最新の統計から紹介し、年代別の給料や収入を増やす方法まで解説します。

平均年収だけで判断せず、基本給・賞与・手当まで比較すると、自分の給料が相場に合っているか判断しやすくなります。
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歯科衛生士の平均給料・年収はいくら?
歯科衛生士の平均年収は約396万円、平均月給は約29.3万円です。
厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査では、一般労働者の月給やボーナスについて以下の結果が出ています。
| 項目 | 平均金額 |
|---|---|
| 平均年収 | 396万300円 |
| 平均月給 | 29万2,500円 |
| 所定内給与額 | 28万1,600円 |
| 年間賞与など | 45万300円 |
| 平均年齢 | 36.4歳 |
| 平均勤続年数 | 6.1年 |
企業規模10人以上の一般労働者・男女計
年収は月給×12+年間賞与等で算出
なお、この統計には従業員10人未満の事業所が含まれないため、すべての歯科医院の平均を表すものではありません。
歯科衛生士の平均月給は約29万円
歯科衛生士の平均月給は29万2,500円で、残業代などを除いた所定内給与額は28万1,600円です。
月給には基本給のほか、資格手当や職務手当、残業代などが含まれる場合があります。
そのため、求人票に「月給28万円」と書かれていても、基本給が28万円とは限りません。
給与を比較するときは基本給と各種手当を分けて確認することが大切です。
歯科衛生士のボーナスは年間約45万円
歯科衛生士の年間賞与などの平均額は45万300円です。
ただし、ボーナスの金額は勤務先の規模や業績、支給制度などによって異なります。
年間2回支給される職場でも、計算の基準が基本給なのか、各種手当を含む月給なのかによって支給額は変わります。

「賞与年2回」という記載だけで判断せず、前年度の支給実績と計算方法を確認しましょう。
歯科衛生士の初任給は約24万円
令和7年賃金構造基本統計調査における、20~24歳・経験年数0年の歯科衛生士の平均月額給与は24万300円です。
新卒の求人では、基本給に資格手当や皆勤手当などを加えた金額が月給として記載されることがあります。
また、初年度はボーナスが満額支給されない職場もあるため、月給の12か月分だけでなく初年度の年収も確認してください。
新卒の就職先を選ぶ際は、初任給だけでなく2年目以降の昇給条件も比較しましょう。
パートの歯科衛生士の平均時給は2,014円
短時間労働者として働く歯科衛生士の平均時給は2,014円です。
パート勤務では、時給だけでなく勤務日数や1日の労働時間によって月収が変わります。
たとえば時給2,000円で1日6時間、月16日働いた場合、月収は19万2,000円です。

扶養内で働きたい方は、年間収入や社会保険の加入条件も確認しておきましょう。
歯科衛生士の給料を年代別に比較
歯科衛生士の給料は、経験年数や年齢によっても変わります。
厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査を基に、年代別の平均年収を整理しました。
| 年齢 | 平均月給 | 推計年収 |
|---|---|---|
| 20~24歳 | 25.9万円 | 約333万円 |
| 25~29歳 | 28.9万円 | 約395万円 |
| 30~34歳 | 29.4万円 | 約402万円 |
| 35~39歳 | 30.5万円 | 約439万円 |
| 40~44歳 | 28.0万円 | 約371万円 |
| 45~49歳 | 32.4万円 | 約457万円 |
| 50~54歳 | 32.2万円 | 約446万円 |
| 55~59歳 | 32.8万円 | 約436万円 |
年齢別では45~49歳の平均年収が約457万円と高くなっています。
ただし、年齢が上がれば必ず給料が増えるわけではありません。40~44歳の年収が前後の年代より低いように、調査対象者の勤務先や働き方による違いもあります。

年代別の平均はあくまで目安です。同年代との比較だけでなく、勤務日数・経験年数・担当業務も含めて考えましょう。
歯科衛生士の給料は勤務先や地域でも変わる
歯科衛生士の給与水準は、勤続年数だけでなく、勤務先の規模や地域にも左右されます。
ここでは、勤務先と勤務地による違いを見ていきましょう。
勤務先の規模によってボーナスに差がある
歯科衛生士は勤務先の規模によって、月給や年間賞与に違いがあります。
令和7年賃金構造基本統計調査では、従業員10~99人の事業所の年間賞与は約38.4万円、100~999人では約75.4万円です。
ただし、規模が大きい職場なら必ず給料が高いわけではなく、基本給や役職、勤務年数などによっても異なります。
小規模な歯科医院と大型医療法人を比較するなら、月給だけでなく賞与の実績まで確認してください。
東京都と地方では平均年収に差がある
歯科衛生士の給料には地域差があり、東京都では平均年収が約476万円となっています。
令和7年賃金構造基本統計調査では、神奈川県は約449万円、千葉県は約369万円、埼玉県は約328万円です。
ただし、都道府県別の平均値は調査対象となった事業所や勤務者の構成によって変わるため、地域全体の求人が必ず同じ水準とは限りません。

転職時は都道府県の平均だけでなく、通勤できる範囲の求人を複数比較することが大切です。
歯科医院以外にも働ける場所がある
歯科衛生士は一般歯科医院だけでなく、病院や行政機関、介護施設などでも働けます。
病院では口腔外科の診療補助や入院患者の口腔ケア、行政機関では歯科保健指導などに携わります。
勤務先によって給与規定や昇給制度、担当業務が異なるため、同じ歯科衛生士でも収入に差が生じます。
年収を上げたい方は歯科医院だけに限定せず、経験を活かせる勤務先まで比較してみてください。
歯科衛生士の給料が上がりにくい3つの理由
歯科衛生士は専門職ですが、「長く働いているのに給料が上がらない」と感じる方もいるでしょう。

その背景には、勤務先の給与制度や業務内容などが関係しています。
理由①昇給制度が整っていない職場もある
勤務先に明確な昇給制度がない場合、経験年数が増えても給料が上がりにくくなります。
たとえば担当できる業務が増えていても、評価の基準がなければ給与へ反映されない場合があります。
そのため、長く勤めていることだけでなく、どのような経験やスキルが昇給に結びつくのか確認が必要です。
理由②経験を積んでも役職が増えにくい
小規模な歯科医院では、主任やマネージャーなどの役職が少なく、昇進による収入アップが難しい場合があります。
歯科衛生士としての経験を積んでも、担当する業務が変わらなければ大幅な昇給につながらない職場もあります。

管理職や教育担当を目指す場合は、役職制度のある医療法人なども確認してみましょう。
理由③勤務先によって賞与や手当に差がある
歯科衛生士の年収は、基本給だけでなく資格手当や賞与の支給条件によって大きく変わります。
同じ月給28万円でも、年間賞与が20万円の職場と60万円の職場では、年収に40万円の差があります。
また、皆勤手当や固定残業代が月給に含まれる場合もあるため、給与の内訳を確認することが大切です。

月給だけを比較すると、転職後に年収が下がってしまう場合もあります。
歯科衛生士が給料を上げるための5つの方法

現在の給料に不満がある場合は、まず勤務先で昇給を目指せるか確認しましょう。
経験や働き方を見直すことで、収入を増やせる場合があります。
方法①認定資格や専門スキルを身につける
歯周病治療やインプラント、訪問歯科など、専門性の高い業務を担当できるようになると、給与交渉や転職で経験をアピールできます。
認定資格の取得を支援する歯科医院や、資格手当を設けている職場もあります。
ただし、資格を取得すれば必ず昇給するわけではないため、勤務先の評価制度を確認してください。
方法②教育担当や主任などの役職を目指す
後輩の教育やスタッフ管理を担当する役職に就くことで、役職手当や昇給を受けられる場合があります。
特に複数の歯科衛生士が働く医院では、主任や教育担当を置いていることがあります。
患者対応や診療補助だけでなく、スタッフ育成や業務改善の経験も積んでおくと、将来のキャリアを広げられます。
方法③昇給条件を確認して給与交渉する
現在の勤務先で給料を上げたい場合は、昇給の基準を確認したうえで、自分の担当業務や実績を伝えましょう。
たとえば新人指導を担当している、訪問歯科に対応できるなど、以前より仕事の範囲が広がっているなら交渉材料になります。
単に「給料を上げてほしい」と伝えるより、現在の役割と希望する給与額を整理して相談してください。
方法④勤務日数や雇用形態を見直す
パートで働いている方は、勤務時間や日数を増やしたり、正社員へ変更したりすることで年収が上がる場合があります。
たとえば時給2,000円で週3日働いている方なら、週4日勤務へ変更すると年間収入が増えます。
ただし、勤務時間が増えると社会保険の加入条件や家庭との両立にも影響するため、無理なく続けられる働き方を考えましょう。
方法⑤給与水準の高い職場へ転職する
現在の勤務先で昇給が難しい場合は、基本給や賞与、評価制度が整っている職場への転職も検討しましょう。
歯科医院によって得意とする診療分野やスタッフの評価方法が異なるため、同じ経験年数でも給与条件が変わる場合があります。
歯科衛生士の求人を比較するときは、月給だけでなく賞与や年間休日、残業時間も確認してください。
年収が上がっても勤務時間が大幅に増えるなら、働きやすさまで含めて判断することが大切です。
転職で給料アップを目指す歯科衛生士が確認したいこと
転職先の給与条件を比較するときは、求人票に書かれている月給だけでは判断できません。
特に基本給と手当、ボーナスの計算方法を確認しておきましょう。
- 基本給と資格手当の内訳
- 賞与の計算方法と前年度支給実績
- 固定残業代の有無と対象時間
- 昇給の頻度と評価基準
- 年間休日・残業時間・社会保険の加入条件
特に注意したいのは、月給が高く見えても基本給が低く、各種手当で金額を補っているケースです。
たとえば月給30万円でも、基本給22万円と資格手当8万円で構成されている場合、賞与が基本給の2か月分なら年間44万円です。
一方、基本給28万円で賞与が2か月分なら56万円となり、月給だけでは見えない差が生まれます。

求人票でわからない部分は、面接時や労働条件通知書を受け取る際に確認しましょう。入職前に年収の内訳を把握しておくことが大切です。
歯科衛生士の給料に関するよくある質問【Q&A】

最後に、歯科衛生士の給料や年収についてよくある質問に回答します。
Q:歯科衛生士の手取りはいくらくらいですか?
月給が29万円の場合、手取りはおおむね22万~24万円程度がひとつの目安です。
実際には健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料・所得税・住民税などが差し引かれます。
年齢や扶養家族、加入する健康保険などによって変わるため、正確な金額は給与明細で確認してください。
Q:歯科衛生士で年収500万円は目指せますか?
歯科衛生士でも年収500万円を目指せますが、全国平均の約396万円より高い水準です。
管理職として働く場合や、専門性を評価する職場で経験を積んだ場合などは、平均を上回る収入を得られることがあります。
年収500万円を目指すなら、現在の給与との差額を確認し、昇給制度や賞与の実績がある職場を比較しましょう。
Q:歯科衛生士の給料は安いですか?
歯科衛生士の平均年収は約396万円ですが、給料が安いと感じるかは勤務時間や担当業務によって異なります。
国家資格が必要な仕事であり、診療補助や予防処置、患者対応など専門的な業務を担当します。
仕事内容に対して給与が見合っていないと感じる場合は、同じ地域の求人と基本給・賞与・年間休日を比較してみてください。
Q:歯科衛生士は何歳まで働けますか?
歯科衛生士の資格自体に年齢による有効期限はなく、経験や体力に合った職場で働き続けられます。
ただし、勤務先の定年制度や仕事内容によって働ける条件は異なります。
長く働きたい方は、パート勤務や訪問歯科、保健指導なども含め、自分の経験を活かせる職場を探してみましょう。
まとめ~歯科衛生士の給料は平均年収と勤務条件の両方を比較しよう~
歯科衛生士の平均年収は約396万円、平均月給は約29.3万円です。
ただし、年代や地域、勤務先の規模によって収入は異なり、平均より低いからといって必ずしも待遇が悪いとは限りません。
現在の給料を見直す際は、基本給・資格手当・賞与・勤務時間・年間休日まで確認することが大切です。
また、専門スキルを身につけたり、役職を目指したりすることで、収入アップにつながる場合もあります。

給料を上げたい方は、まず現在の年収と地域の求人相場を比較してみてください。今の職場で昇給を目指すか、より条件の良い職場を探すか判断しやすくなります。

